不動産から定期的に利益を得られる不動産投資は、預貯金よりも高い利回りが期待できるとあって、従来から人気を博しています。
しかし、不動産投資会社・サービスが数多くあるため、初心者からは「どのように選んだらよいのかわからない」という声も聞かれます。
不動産投資会社・サービスをさまざまな観点から評価した結果、特におすすめできるのは以下です。
| 不動産会社名 | 入居率 | 詳細 |
|---|---|---|
1 プロパティエージェント | ★★★99.96％（2024年11月時点） | 公式サイトはこちら |
2 RENOSY | ★★★ 99.6％ （2023年4月時点） | 公式サイトはこちら |
3 FJネクスト | ★★★約99％（2023年3月時点） | 公式サイトはこちら |
| 4robot home | ★★★約97.4％（2023年3月時点） | 公式サイトはこちら |
| 5J.P.リターンズ | ★★★99.6％（時期不明） | 公式サイトはこちら |
| 6日本財託 | ★★★99.7％（2024年9月時点） | 公式サイトはこちら |
| 7シノケンハーモニー | ★★★98.5％（2023年平均値） | 公式サイトはこちら |
| 8トーシンパートナーズ | ★★★97.8％（2019〜2023年の平均値） | 公式サイトはこちら |
この記事では、各不動産投資会社・サービスの特徴や、選び方のポイントなどを紹介します。
不動産投資会社のおすすめランキング
- 1.プロパティエージェント
- 2.RENOSY（リノシー）
- 3.FJネクスト
- 4.robot home
- 5.J.P.リターンズ
- 6.日本財託
- 7.シノケンハーモニー
- 8.トーシンパートナーズ
- 不動産投資会社・サービスを比較する際のポイントと注意点
- 空室リスクを防ぐための対策を講じているか
- 賃貸管理や借上契約にかかるコストが高すぎないか
- メリットだけでなくデメリットに関しても説明されているか
- 事務所が雑居ビルやレンタルオフィスではないか
- 不動産投資会社・サービスを詳しく知る方法
- 不動産投資会社の資料請求をする
- 不動産投資会社のセミナーや個別相談に申し込む
- 不動産投資サービスの無料会員登録を行い、実際の募集案件を見る
- よくある質問
- 不動産投資で元が取れるまで何年かかりますか？
- 不動産投資の最大のリスクは何ですか？
- まとめ
不動産投資会社のおすすめランキング
はじめに、不動産投資会社のおすすめランキングを紹介します。
マンションやアパートなどを一部屋ごとに購入・賃貸する「区分所有」や、マンションやアパートなどを一棟丸ごと購入・賃貸する「一棟所有」ができる不動産会社・サービスから選定しています。
1.プロパティエージェント
プロパティエージェント株式会社は、投資用不動産や居住用不動産などを扱っています。
東証プライム上場グループ企業のため、企業としての信用力や安心感が高いです。
自社ブランドの「クレイシア」「クレイシアIDZ」シリーズを手がけており、一般に出回っている賃貸物件に加え、自社ブランドの中からも投資用物件を選ぶことができます。
「クレイシアIDZ」シリーズには、特許取得済みの顔認証システムが導入されており、資産価値向上に期待できるでしょう。
販売実績はWebサイト上に掲載されているので、どのような物件があるのかを常時確認できる点も便利なポイントです。
また顧客からは、営業担当の丁寧な対応や確定申告の無料サポート等、購入後のアフターサポートに好感する声が聞かれます。不安の大きな投資初心者でも、親身に対応してもらえるでしょう。
2.RENOSY（リノシー）
RENOSYは、株式会社GA technologiesが運営する不動産投資サービスです。
資産価値が特に高いとされる都市部の物件を中心に取り扱っています。
RENOSYでは独自AIを活用し、毎月5,000件ほど出回る都市部の物件から、利回りや物件のスペック、建物の管理状況などの観点で優れた物件を効率よく厳選しています。
よって、初心者でも利益の出やすい物件に投資可能です。
また不動産投資では所有する賃貸物件を管理する必要があり、賃貸管理業務の多くを不動産会社に任せるほど費用がかかるため、利益が少なくなります。
しかしRENOSYでは、賃貸管理プランを4種類用意しているので、目標とする収益と利便性のバランスを考慮して、自分に合った賃貸管理プランを選ぶことができます。
取り扱っている物件の情報はWebサイト上で公開されていないため、気になる方はWebサイトから問い合わせてみましょう。
3.FJネクスト
株式会社FJネクストは、ガーラマンションシリーズで知られる不動産投資会社です。近年はホールディングス化し、企業としての安定性や健全性を高めています。
東京や神奈川など首都圏での投資用マンションを多く扱っており、2023年には「首都圏投資用マンション供給ランキング」で1位となりました（不動産経済研究所調べ、2024年8月発表）。
投資用のマンションだけでなく自己居住用のマンションの開発も行っているので、生活者目線をデザインや設備に取り入れられる点が強みです。
賃貸管理は同じグループのFJコミュニティが担当しており、賃貸管理を代行してもらう「家主代行」や、賃貸物件を借り上げる「サブリースシステム」から、自身の意向に合った管理手法を選べます。
4.robot home
東証スタンダード企業である株式会社robot homeでは、IoTを標準搭載した一棟アパートを扱っています。
IoT搭載アパートでは、入居者専用アプリを利用した照明やエアコンのコントロール、インターフォンを利用した来訪者の確認も可能です。
その機能性の高さにより、入居者の満足度や入居率の向上が見込まれるでしょう。
また、収支のシミュレーションや日々の管理、売却のサポートまでを行えるオーナー用アプリの用意もあり、忙しい方や遠隔地からの投資でも便利に行うことができるでしょう。
robot homeでは、初心者の方に向けた相談会も実施されているため、まずは不動産投資やrobot homeへの理解を深めたいという方は相談会に参加するのもおすすめです。
5.J.P.リターンズ
J.P.Returns株式会社は2002年創業、20年以上事業を展開している不動産投資会社です。
自社を「中古物件の専門家」と称し、東京都心部の駅近・中古マンションを一部屋から扱っています。
特に、低価格・高利回りの物件、都心築浅のハイスペック物件、都心ファミリータイプ物件をメインで扱っている点が特徴です。
賃貸管理は、空室リスクをカバーする「家賃保証システム」と、管理をフルサポートする「賃貸管理代行システム」から選べます。
比較的珍しいのは、この賃貸管理の形式を後から変更できる点です。損益状況に合わせ、柔軟に対応できるでしょう。
6.日本財託
株式会社日本財託は、個人の資産形成をサポートするために、不動産投資や生命保険、家族信託などのサービスを提供している会社です。
不動産投資では、賃貸物件の需要と供給が安定していることや、手頃な価格と高い実質利回りが期待できることから、東京の中古ワンルームマンションを中心に取り扱っています。
購入後の借上契約は行っておらず、手厚い賃貸管理サービスで投資家をサポートしています。
不動産投資ローンの借入額を低く抑えたい人や手ごろな物件に投資したい人、不動産投資だけでなく財産管理なども含めて相談したい人に向いている会社です。
7.シノケンハーモニー
株式会社シノケンハーモニーは、投資用マンションの開発、販売に特化した会社です。1990年創業のシノケングループ傘下のため、豊富な取引実績を誇っています。
自社で投資用デザイナーズマンションを企画・開発していることから、取り扱っている物件は新築物件も比較的多いです。
資産価値が高く、入居者がつきやすい物件を中心に紹介しています。
賃貸管理はグループ会社のシノケンファシリティーズが行っています。
万が一のリスクに備えておきたい投資家に向いているでしょう。
8.トーシンパートナーズ
株式会社トーシンパートナーズは、トーシンパートナーズグループ傘下で不動産開発や販売を担っている不動産会社です。
新宿、渋谷、池袋、東京、品川、横浜、川崎などの人気エリアに限定して土地の仕入れを行い、「フェニックス」「ZOOM 」といったシリーズのマンションを建設、販売しています。
グッドデザイン賞や海外のデザイン賞・建築賞の受賞歴があり、そのデザイン性の高さが高い入居率にもつながっていると考えられます。
賃貸管理はグループ会社のトーシンコミュニティーが担い、高い手取り収入を得たいなら「管理代行システム」、安定収入を得たいなら「借上システム」と、目的に応じて管理方法を選べます。
投資家ごとに専任の担当者がつき、運用を支援する体制が整っているため、手厚いフォローを求める人にマッチする会社です。
不動産投資会社・サービスを比較する際のポイントと注意点
数ある不動産投資会社・サービスから取引先を選ぶ際は、次のような観点から検討するのがおすすめです。
不動産投資会社・サービスを比較する際のポイント
- 空室リスクを防ぐための対策を講じているか
- 賃貸管理や借上契約などにかかるコストが高すぎないか
- メリットだけでなくデメリットに関しても説明されているか
- 事務所が雑居ビルやレンタルオフィスではないか
空室リスクを防ぐための対策を講じているか
不動産投資の収益は、賃貸物件の入居者から受け取った賃料収入から、不動産投資ローンの返済額や賃貸管理にかかる費用を引いて算出します。
入居者がいないと赤字状態になるため「いかに空室を作らないか」が利益を上げるための重要なポイントです。
どの不動産投資会社も、空室を防ぎ入居率を上げるために努力していますが、具体的にどのような方法で入居者を探しているか、入居者が長く居住するためのメリットを用意しているかなどを、事前に確認しておくとよいでしょう。
賃貸管理や借上契約にかかるコストが高すぎないか
ほとんどの不動産投資会社は、賃貸物件の管理業務を代わりに行う「家主代行」のサービスを用意しています。
このサービスは手厚いほうがよいですが、収益を圧迫するほど高い費用がかかるのは避けるべきです。
契約前に賃貸管理サービスの費用を含めて見積りを出してもらい、空室が続いた場合でも不動産投資を続けられるような費用感か、確認しましょう。
また、賃貸管理の手間や空室リスクを避けるため、不動産投資会社に物件を借り上げてもらう借上契約やサブリース契約などの締結も検討できます。
この場合も収益とローン返済とのバランスを考えて判断するのがおすすめです。
メリットだけでなくデメリットに関しても説明されているか
不動産投資会社の中には、詐欺目的で投資家を勧誘している悪徳会社が潜んでいます。
こうした会社の特徴として、投資するメリットばかりを強調し、デメリットに関してさほど言及しない点が挙げられます。
契約前の相談時に、不動産投資のメリット・デメリットに関して納得のいく説明がされているか、注意して聞くようにしましょう。
また、不自然に契約を急いでいる場合や威圧的に契約を迫ってくる場合も、詐欺の可能性が十分に考えられます。
事務所が雑居ビルやレンタルオフィスではないか
詐欺目的の不動産投資会社は、ある程度契約が取れたら行方をくらませられるよう、雑居ビルやレンタルオフィスなどの入居コストが安い物件にオフィスを構える傾向があります。
不動産投資会社と契約する前に、その会社の住所を確認し、衛星地図などでオフィスの様子を確認しておくとよいでしょう。
また、こうした詐欺会社は、投資家の目を惹くことを目的として、販売予定がないものの非常に条件のよい物件を掲載した「おとり広告」を用意していることがあります。
これは虚偽広告に当たり、宅地建物取引業法などで規制されています。明らかに条件のよい話には注意が必要です。
不動産投資会社・サービスを詳しく知る方法
不動産投資を本格的に検討するなら、以下の手段で情報収集を進めましょう。
不動産投資会社・サービスを詳しく知る方法
- 不動産投資会社の資料請求をする
- 不動産投資会社のセミナーや個別相談に申し込む
- 不動産投資の無料会員登録を行い、実際の募集案件を見る
不動産投資会社の資料請求をする
不動産投資会社の多くはWebサイトにさまざまな情報を掲載していますが、投資用物件に関する細かい条件までは見ることができません。
また諸費用や賃貸管理サービスなどにかかるコストも記載されていないことが多いため、まずは資料請求をして情報を集めるのがおすすめです。
不動産投資会社のセミナーや個別相談に申し込む
不動産投資会社は少人数のセミナーや個別相談などを多く用意しています。
より詳しい情報を得るなら、こうした機会に情報収集するとよいでしょう。
担当者から過剰な営業を受けるのを避けるなら、オンラインで相談するのも有効な手段です。
不動産投資サービスの無料会員登録を行い、実際の募集案件を見る
不動産投資クラウドファンディングの利用を検討しているなら、まずは無料の会員登録を行うとよいでしょう。
ログインしないと閲覧できない会員限定の情報まで見られるようになります。
また、手数料や中途解約に関する条件などがわかりにくい場合も多いです。「よくある質問」や問い合わせフォームから確認し、疑問や不安を解消するとよいでしょう。
よくある質問
- 不動産投資で元が取れるまで何年かかりますか？
- 不動産投資の最大のリスクは何ですか？
不動産投資で元が取れるまで何年かかりますか？
不動産投資では仲介手数料や不動産投資ローンの事務手数料などの初期費用がかかり、この回収には5〜10年ほどかかるといわれています。
短期での回収は困難なため、長期的な資金計画を立てておくとよいでしょう。
不動産投資の最大のリスクは何ですか？
不動産投資の最大のリスクは、空室が続いて赤字が膨らみ、不動産投資ローンが返済できなくなることです。
ある程度の空室期間が発生しても耐えられるような資金計画を検討する必要があります。
まとめ
数ある不動産投資会社・サービスの中から取引先を選ぶなら、企業の信用力や入居率、賃貸管理サービスの内容、ファンドの想定利回りなどから判断するのがおすすめです。
不動産投資は初心者にわかりにくい部分が多いため、担当者から納得のいく説明を受けたり、実現可能性の高い資金計画を立ててもらったりする必要があります。
具体的に検討するためにも、まずは興味のある不動産投資会社・サービスの情報収集から始めるとよいでしょう。